民間PJ開始：当初2016年の計画を3度延期し現在は2030年

1. 2001：砂層型開始、2016民間PJ開始予定
   
2. 2008：カナダの永久凍土で陸上産出試験
   
3. 2013：愛知県沖の海洋産出試験失敗、民間PJ開始を2018に延期、表層型開始
   
4. 2017：愛知県沖で再失敗、アラスカでの陸上産出試験に戻る
   
5. 2019：民間PJ開始を2027に延期
   
6. 2023：民間PJ開始を2030に延期

• 内閣府「海洋基本計画」→経産省「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」の一環
  

• 概要
  経産省「メタンハイドレート研究開発」PJ
  2001年から1500億円以上を掛けたが商業化の目処立たず
  民間PJ開始：当初の2016年を3度延期し現在は2030年
• 批判動画
  海底の固体であり物理的に商業化はあり得ない
• 批判記事
  エネルギー収支比が1以下で資源ではない、出来ない事を確認しているだけ
• 経産省資料
  当初のPJ終了予定は2016年、脱炭素の方針に矛盾

経済性

メタンハイドレートは海底の固体であり回収困難

経済性：天然ガス > シェールガス  >>  砂層型 >  表層型  >> プルーム

海底の天然ガスの回収は陸上のものに比べ10倍以上のコストがかかると言われる。メタンハイドレート（MH）は海底かつ固体状の天然ガスであり、固体のガス化にさらにエネルギー ・コストが必要。太平洋側の砂層型は、比較的資源量が多く、砂粒の間をMHが埋め尽くしており、海底下で減圧してMHをメタンガスと水に分離、以降、在来の天然ガスと同様の回収を期待したが、減圧が広範囲に伝播せず、海洋産出試験で長期生産に失敗。日本海側の表層型は、資源量が少ないうえ、土砂中にMHの塊が層状にあり、減圧法は適用できず、海底のMHを土砂ごと掘削・回収し、海上でメタンガスを分離するため、経済性は期待できない。さらに、海底の掘削や回収した土砂の処理等の環境対策コストも大きい。プルームは、資源量（湧出量）が極端に少なく論外、経産省に開発計画なし。

固体のガス化、掘削・揚収に余分なエネルギー・コストが必要

• 石油・天然ガスは、液体・気体なので流動性があり、井戸を掘れば圧力で自噴するが、メタンハイドレートは、固体で流動性がなく回収が困難
  
• 回収には、海底でメタンと水に分解（砂層型）、或いは、土砂ごと掘削・揚収（表層型）する必要があり、いずれも余分なエネルギー・コストが必要
  
• 特に表層型は、陸上の鉱石や石炭のような「露天ぼり」、それを水深1000mの海底で行い、得られるエネルギーは石炭の1/6、エネルギー収支や経済性を期待できない。

単位体積あたりのエネルギー量は石油・石炭の6分の1

1. 概要
   メタンハイドレートは海底の固体であり回収困難
   固体のガス化、掘削・揚収に余分なエネルギー・コストが必要
   経済性：天然ガス > シェールガス >> 砂層型 > 表層型 >> プルーム
2. メタンハイドレートとは
   メタンと水が低温・高圧の状態で結合した氷状の物質
   賦存形態：太平洋側→砂層型、日本海側→表層型、プルーム
   単位体積あたりのエネルギー量は石油・石炭の6分の1
3. 砂層型メタンハイドレート
   資源量大、減圧法（失敗）→改良（経済性悪化）
   生産原価（㎥）：シェールガス10円、砂層型46〜174円@減圧法
4. 表層型メタンハイドレート
   資源量小、大口径ドリル採掘法（経済性悪）
   「減圧法」適用不可、掘削・揚収によるコスト、環境影響大
5. メタンプルーム
   資源量極小、膜構造物捕集（経産省不採択） 
   市場価格（MJ）：天然ガス1.2円、プルーム0.6円@(誤)3000トン→？円@(正)2トン